株価は何で決まるのか？（財務分析編）

「やっぱりEPSが重要なのか！？」という話。

たびたび、株価と相関性が高い財務指標としてEPSが挙げられる。

株価は「株価＝EPS×PER」で表されるのでPERが一定だとすれば、株価とEPSの相関性が高いのは当然だろう。しかし、実際にはPERは一定ではない。

そこで、他にも様々な指標がある中で、本当にEPSがもっとも重要なのか？機械学習を使って検証してみた。

その前に、前回の分析を振り返りたい。

前回の記事では、株価に影響度の大きい「経済指標」の分析を行った。

結果は、下記の通り。

お金の量が株価に50％の影響を与え、GDPが株価に21％の影響を与えるという結果となった。

次に、この「経済成長の指標であるGDP」を「個別株（MSFT）の成長指標であるEPS」に置き換え、「S&P500の株価」を「MSFTの株価」に置き換えた。
結果は、下記の通り。

EPSが株価に23％の影響を与えるという結果となった。

多少の違いはあるものの、GDPがEPSに置き換わったような形である、

この経済指標の中に投入しても重要に見えるEPSを「他の財務指標」と比較して、最重要なのか検証する。

検証の条件

１．Morningstarより約520社の10年分の財務データをダウンロード（参考：手順）する。
（S&P500とNasdaq100を対象として、重複を除くと約520社）

２．影響を調べる財務指標（説明変数）は以下の57項目とする。

売上,営業利益,純利益,営業ｷｬｯｼｭﾌﾛｰ,設備投資,ﾌﾘｰｷｬｯｼｭﾌﾛｰ,運転資本,株数,売上高総利益,販管費,研究開発費,その他,営業利益率,受/支利息等,税引前利益,税率%,純利益率%,ROA%,ROE%,ROIC%,EPS,BPS,ｲﾝﾀﾚｽﾄｶﾊﾞﾚｯｼﾞ,負債比率,配当性向%,配当,売上債権回転日数,棚卸資産回転日数,仕入債務回転日数,ｷｬｯｼｭｺﾝﾊﾞｰｼﾞｮﾝｻｲｸﾙ,売上債権回転率,棚卸資産回転率,固定資産回転率,資産回転率,営業ｷｬｯｼｭﾌﾛｰ成長,FCF成長,設備投資/売上高,FCF/売上%,FCF/純利益,現金、有価証券,売掛金,棚卸資産,その他　流動資産,有形固定資産,無形固定資産,その他　固定資産,買掛金,短期借入金,未払税金,未払い金,その他　短期負債,長期借入金,その他　長期負債,株主資本,流動比率,当座比率,財務レバレッジ

３．影響を調べる株価（目標変数）は、各銘柄の決算期の月次平均株価とする。

４．すべての銘柄のデータを結合し機械学習を行う。

上記より、約520社×10年分＝5200レコードに対し、57項目の財務指標（説明変数）を使って株価（目的変数）への影響が大きい項目を抽出する。

注意１：過学習（オーバーフィッティング）の状態なので、過去から現在までの説明としてはフィットしているとしても、今後の未来予測には適さない可能性があります。
注意２：上記の条件で検証すると、このような結果が得られたというものであり、条件等に何か誤り、ミスがある可能性もあります。

機械学習を行った結果は下記の通り。

各項目の数値を抽出し、ツリーマップにして分かり易くすると下記の通り。

各項目の株価への影響度

EPS：21.1％
BPS：16.1%
固定資産回転率：6.9%
売上債権回転率：4.0%
設備投資：3.8%
営業ｷｬｯｼｭﾌﾛｰ：2.3%
売上：1.8%
運転資本：1.8%
純利益：1.8%
現金・有価証券：1.6%
資産回転率：1.5%
配当：1.5%
営業利益：1.5%
etc…

上記の結果より、財務指標の中で、EPS,BPS,固定資産回転率、売上債権回転率、設備投資が重要な項目であるという結果となった。（EPS以外は少し意外性のある項目が上位に並ぶ結果となった。）

簡易的に財務分析をする場合は、これらの項目に注目するのが良いだろう。

しかし、ここで、少し意外性のある結果を眺めてみると、ある特徴に気付かないだろうか？よく見ると上位４位までは、「率」の様な複合的な指標が並んでいるのである。そこで、一歩踏み込んで、考えてみよう。

例えば、影響度21.1％のEPS（一株当たりの純利益）は「EPS＝当期純利益÷発行済み株式数」であるため、EPSを上げるには、収益を増やすか、株数を減らせば良いことになる。

同様に、影響度16.1％のBPS（一株当たりの純資産）は「BPS＝純資産÷発行済み株式数」であるため、BPSを上げるには、純資産を増やすか、株数を減らせば良いことになる。

つまり、EPSとBPSの両者に「自社株買い」の効果が含まれている事になる。株数の項目の影響度は1.3％と低い値となっているが、EPS,BPSに包含されており、実際にはもっと重要な指標であると言える。これらを踏まえると、「株数」を見て、自社株買いの傾向（経営方針）を把握する事は重要だろう。

もう一つは、影響度6.9%の固定資産回転率は「固定資産回転率＝売上高÷有形固定資産」であり、影響度4.0％の売上債権回転率は「売上債権回転率＝売上高÷売上債権」である。この両者には売上高が含まれる。従って、売上の影響度は1.8％と低い値となっているが、実際にはもっと重要な指標であるとも言える。これらを踏まえると、「売上」の増加を注視したほうが良いだろう。

上位に並ぶ項目に少し意外性を感じたが、「売上」や「株数（自社株買い）」といった項目が包含されているということであれば、少し意外性は和らぐように思われる。

このように、影響度の高い項目を分解し、紐解いて、一歩踏み込んだ財務分析をするのが良いだろう。

まとめ

株価と相関性の高い項目としてEPSが挙げられるが、今回の検証結果でもEPSの重要性が確認された。しかし、検証では、それだけでなく、他の指標と比較し、数値化したEPSの重要度や、他の重要な指標を抽出することができた。

今回の調査結果を踏まえ、株価へ影響度の高い「上位５項目」を考慮して、文章に整理すると、下記のようになる。

財務分析をする場合は、利益（EPS）を増やし、純資産（BPS）を増やしながら、並行して自社株買い（EPS、BPS）をし、売上（売上債権回転率）や投資（設備投資）に回したキャッシュを効率的に回収（売上債権回転率、固定資産回転率）し、売上を増加（売上債権回転率、固定資産回転率）させながら、効果的な資金繰りで経営している企業を見極めるのが良い。

株価へ影響度の高い上位五項目（計：約54％）